［会社概要］

　1906年のクリスマスイブのこと。米マサチューセッツ州の沿岸を航行中の船の無線通信士は我が耳を疑った。モールス通信信号を聞いていたら突然、耳元で人が囁いたのだ。やがて女性が歌い始め、優雅なバイオリンソロも披露された――。
　モールス通信機が受信したのはピッツバーグ大教授のレジナルド・フェセンデンが行った世界初の音声送信実験の電波だった。フェセンデンは高速回転させた交流発電機から高周波を持続的に発生させ、音声を電波に乗せる技術を開発していた。実験の最後に彼は自らマイクに向かって「メリークリスマス」と挨拶、大晦日に同じ番組を流すと「公約」し、それが聴けた人は返事の葉書を送ってくれと依頼する。返信は遠く西インド諸島沖のバナナボートの乗組員からも寄せられたという(水越伸『メディアの生成』同文舘出版から)。
　こうして緒についた無線音声通信技術に特に魅了されたのはアメリカの若者たちだった。彼らは無線機を自作し、どれだけ遠くまで電波を飛ばせるかを競い合い始める。それは特定の相手を定めて情報を送る「通信」ではなく、不特定の潜在的聞き手に向けて電波を送信するという意味で「放送」の形式を備えていた。
　そんな活動で鍛えられた彼らの腕前は第一次大戦中の無線通信業務に大いに生かされる。終戦後、無線通信士たちは再び故郷でのアマチュア無線三昧に戻る。その中の一人、フランク・コンラッドが興したピッツバーグの無線局は、特に優れた音質の音楽放送で評判となる。それを聞きつけた大手電機メーカー、ウェスティングハウス社の重役がコンラッドに資金を提供、同社の工場内で強力な出力の無線局を開設させた。
　先行したアマチュア無線局ではなく、1920年11月2日にアメリカ大統領選挙の速報をもって放送開始したこのKDKA局が「世界最初のラジオ局」と紹介されることが多いのは、今のマスメディア型「放送」の原型がそこにあるからだ。ウェスティングハウスが出資したのは放送が広い範囲で聴取されれば、自社製無線機購入者が増えるだろうという目論見から。この時点でアメリカの放送はアマチュア無線愛好家の趣味の活動から、放送による情報提供を通じた利益獲得を期待する資本家をスポンサーとする商業的活動に変わった。これが広告収入で経営される民間放送の起源なのは言うまでもない。
　そしてアメリカでは法制度もそうした放送を守り、育てようとした。放送局増加の結果、深刻化する混信問題に対して政府は無線法を制定。27年には放送に使用できる周波数帯は公共の財産であり、公平に分配されるべきだという考え方を示した。そこでの「公平」とは、放送ビジネスに参加する機会が平等公正に与えられるという意味で、商業放送が前提となっていた。とはいえ、皆に電波ビジネスへの参加を認めると混信で共倒れになるので、「公衆の便益、利益、必要性」に資すると判断された放送局のみに免許が与えられるように決める。その判断を公正に下す組織として独立行政委員会のFRC(連邦無線委員会Federal Radio Commission)が設立される。このFRCが後にFCC(連邦コミュニケーション委員会Federal Communication Commission)と改称され、戦後、日本で設立される電波監理委員会のモデルにもなる。
　日本の電波監理委員会は消失したが、アメリカではまだこのFCC体制が健在だ。しかし、そんなアメリカの放送ジャーナリズムは十分に政府から独立していると言えるだろうか。戦後のアメリカは世界に先駆けてテレビ時代を迎えるが、テレビジャーナリズムは湾岸戦争以来、軍の提供する映像ばかりを流す政府の広報機関に堕した。
　たとえば湾岸戦争で初めて実戦投入された精密誘導ミサイルがいかに目標物を破壊するか、その弾頭部に設置したモニターカメラから送られた映像を軍が提供すると放送局は、特に軍や政府が圧力を加えなくても喜んでそれを流した。なぜならそれが多くの視聴者が間違いなく見たがる映像だからだ。視聴率が取れる魅力的な映像をメディアの独自取材に先んじて政府や軍が用意してふんだんに提供することで放送局を強制なしに意のままに動かす。そんなメディア操作法は、それを発案した広告代理店出身のレーガン大統領補佐官マイケル・ディーバーの名を取って“ディーバーシステム"と呼ばれる。
　特にテレビ放送時代になって放送局は巨大組織に成長した。番組作りに巨額の資金が動くようにもなり、民間放送局の場合、広告収入の浮沈がその経営を大きく左右するようになった。そうなると広告主の評価に直接繋がる視聴率競争は熾烈を極め、視聴者が飛びつく刺激的で魅力に満ちた映像を放送しなければならない要請がより強くなる。そんな事情が背景にあって、テレビメディアがディーバーシステムに容易に操作される構図が用意された。
　そう考えると、放送ジャーナリズムの自立は、単に電波使用の許認可を独立行政委員会に委ねれば実現するわけではないと分かる。KDKA以後の放送は組織を大きく育てていく軌跡をたどった。放送局が巨大な組織になるにつれ「伝えるべき」内容が変わってゆく。組織を防衛するために「伝えるべき」内容が決まるようになる。こうした事情は広告収入依存の民間放送によりシビアに現れるが、放送局組織を守るために「伝えるべき」放送内容を勘案しがちな点では、受信料経営による公共放送も無縁ではありえない。

　もちろん、それは聴取の可能性が形式的に広がったというだけであり、聴取に値する内容がネットラジオに必要なことは言うまでもない。いかに自分たちのネットラジオを価値づけてゆくか――。そこには様々な考え方があろうが、JCキャストを始めた時に筆者が考えたことは、マスメディア型放送ジャーナリズムに対するオルタナティブ=別の選択肢を提示できないかということだ。
　テレビジャーナリズムの場合、良い「絵」が撮れないと番組が成立しない。照明や録音の専門スタッフを引き連れたクルー体制で取材に出かけて、確実に「絵」が押さえられる対象しか報道できないという制限が生じる。つまりテレビという「形式」が報道の「内容」を決めてしまっているのだ。
　それに対してJCキャストではあくまでも「内容」が先にあってそれにふさわしい「形式」を選んでゆく順序にこだわりたい。その点、ラジオというメディアは、実はなかなか優れものなのだ。筆者の担当してきた東大のジャーナリスト養成コースでは、それぞれのメディアの特性を実際に経験を通じて知ったうえで、自分の追求するテーマにふさわしい発信メディアを能動的に選べるようにする「多メディア経験」を特徴のひとつとしていたので、ラジオ番組制作もカリキュラムに加えていたが、現物がなくても言葉で説明できればラジオでは番組が成立すると分かると、テレビ世代の若いコース参加者はその自由度の高さに改めて感心する。取材に出かけるにも音声だけを収録するのなら機材は少なくて済み、記者1人がフットワーク良く動ける。こうした特性をうまく生かせば、ラジオは特に調査報道型のジャーナリズムのメディアとしての適性を持っているのだと思う。
　ただ、現実のメディア史においてはラジオも、より広い範囲に放送するために設備投資をし、放送時間を増やしてゆく過程でメディア組織としての規模を拡大してきた。その過程で鶴見の言う「ジャーナリズムの思想とジャーナリストの思想の乖離」をラジオもまた経験するが、ネットラジオはそうした歴史を再びゼロにリセットして「小さなジャーナリズム」の場に戻せるのだ。
　JCキャストでの粥川、赤木両氏の話し方はたどたどしい。2人とも放送メディアは慣れていないのだから当然だ。しかし、世間に異議申し立てしたい論点をたくさん持ち合わせている点では人後に落ちない。だから資料を大量に準備してマイクの前で読み上げる。つっかえることもあるが、それでも良いと思っている。内容のない流暢な語りより、内容があれば朴訥な語りを選ぶことに躊躇しないのがうちの個性なのだ。JCキャストはあくまでもネットラジオのあり方を確かめてゆく実験という位置づけであり、出演者にギャラも出せない手弁当の活動なので、そう長くは続けられないだろうが、しばらくはコース履修生や若手ジャーナリストなどに発言の場を提供していきたい。ちなみにネットラジオの場合、語りだけでは不十分で、映像で示すほうが一目瞭然で望ましい場合はリンクで参照するなどネットの特性を生かした補完も可能だ。ただ、そこでもあくまでも「内容」が「形式」を選んでゆく順番にこだわりつつマルチメディア化を模索したい。
　ちなみに、筆者はインターネットが世界中の問題をすべて解決してくれると考える楽観論者ではない。参加障壁の低さゆえに急増するネットラジオも、このままだと局数が増え過ぎてうまく番組を選べない混信(的)状況にすぐにでも立ち至るだろう。ただその時にも、組織の後ろ盾を持たない無力さゆえに、かえって伝えるべきことが伝えられ、身内を守るのではなく公共的な立場から問題に鋭く切り込める、そんな「小さなジャーナリズム」としてのネットラジオが、その逆説的な個性において存在価値を評価され、一定の活動の場をネット社会の中に持ち続けていてほしいとは思っている。