“菅銘柄”はこれだ! 週刊朝日が一挙掲載 AIが全上場企業から弾き出した東京オリ・パラ「スガノミクス」で上がる会社、下がる会社100 厚切りジェイソン部長の企業もランクイン

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『週刊朝日』10月23日号(10月13日発売)

菅義偉政権の誕生で世の中はどう変わるのでしょうか?まず、昨年、延期された東京オリ・パラ開催可否。さらに、デジタル庁の創設や携帯電話に料金の値下げ、地銀再編に象徴される「スガノミクス」が景気や企業にどんな影響を与えるのでしょうか?今回、自社開発のAIで全上場企業の将来を予測するベンチャー企業ゼノデータ・ラボの協力を得て、これけら業績が上がる会社、下がる会社など計100社を弾き出し、徹底分析しました。ほかにも、「お笑い第7世代」を象徴するコンビ「EXIT」のグラビア&インタビュー特集や、菅義偉首相や小泉進次郎環境相のおひざ元・神奈川県で続く謎の異臭騒ぎの原因、トランプ米大統領の側近だったジョン・ボルトン氏への独占インタビューなど、本誌でしか読めない情報満載でお届けします。

11月にIOC(国際オリンピック委員会)のバッハ会長が来日し、菅義偉首相と会談することが報じられるなど、動きが慌ただしくなってきた東京オリンピック・パラリンピック。年内にも開催の可否が判断されると言われていますが、関西大学の宮本勝浩名誉教授は「中止なら約4兆5千億円の経済損失」と予測します。こうした事情から、菅首相は多少強引でも東京五輪を予定通り開催。「祝賀ムードで支持率が上昇したところで満を持して衆院を解散し、勝って総裁選に再選する」(自民党関係者)というシナリオがささやかれています。では、五輪開催・中止それぞれの場合、影響を受ける企業はどこなのか。AIがはじき出したところでは、「帝国ホテル」などのホテル業界や、民間警備会社の「綜合警備保障(ALSOK)」や「セコム」、交通経路検索ソフトの「ジョルダン」などの企業が業績をアップさせると予想されました。一方、五輪中止の場合に業績が下がると予測される企業に上がった名前とは……。他にも、スガノミクスによって業績が上がる企業、下がる企業や、デジタル庁の創設で業績が上がる企業など、上場企業から合計100社がランクイン。AIでなければ予想できなかったであろう、意外な企業も多数ランクインしました。デジタル庁の創設で上がる企業6位にランクインした情報関連企業「テラスカイ」で部長を務めるお笑い芸人・厚切りジェイソンさんが「遅すぎるデジタル化、Why?」とぶった斬ります。

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●EXITが表紙&グラビア&インタビューに登場「お笑い第7世代全滅もおもしろそう!?」
チャラ男的ルックスで繰り広げる「パリピ系漫才」で大人気の、りんたろー。と兼近大樹のお笑いコンビ「EXIT」。お笑い第7世代の一角をになう2人が、笑いや自分たち自身について、テンポ抜群の掛け合いで話してくれました。何かと話題にされる第7世代について、兼近さんは「もしこの先全員つぶれても、それはそれでおもしろいでしょうね」と、爆弾発言。コロナ禍の中、お笑いにかける2人の思いが伝わってくるインタビューとなりました。

●小泉進次郎も心配 神奈川で相次ぐ「異臭騒ぎ」は大地震の予兆か?
神奈川県内で原因不明の異臭騒ぎが続いています。今年6月頃、小泉進次郎環境相の地元・横須賀市から始まり、ついには菅義偉首相のおひざ元の横浜市にまでおよびました。首相の自宅タワーマンションから約1キロしか離れていない地点からも「異臭通報」が。「ゴムの焼けたような臭い」「シンナーみたいな臭い」と様々な証言がありますが、その正体は何なのでしょうか。立命館大学環太平洋文明研究センターの高橋学特任教授は、巨大地震の予兆である可能性を指摘します。関東大震災など過去の大地震の前にも異臭があったことが記録されているといいます。備えておくべき大地震の可能性について聞きました。

●独占!ジョン・ボルトン特別インタビュー「トランプは私の本が致命傷になりうると知っていた」
トランプ大統領のコロナウイルス感染で混迷を深める米大統領選。間近で接したトランプ氏の無節操ぶりを暴露する書として世に問われたのが『ジョン・ボルトン回顧録 トランプ大統領との453日』(朝日新聞出版)です。この本の著者で、トランプ政権で昨年9月まで国家安全保障問題担当の大統領補佐官を務めたジョン・ボルトン氏に、朝日新聞の梅原季哉論説委員がリモート取材し、裏話や大統領選の見通しを尋ねました。11月の大統領選に向けて「短期間に非常に劇的なことが起こりうると思います」と語るボルトン氏による、気になる予測は──?