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文・写真　星野恭子

テレビ電話で手話を通訳
「聴覚障害者に心を届けます」

　「聾者は耳の代わりに目でコミュニケーションをとる。表情を見て話せることで、相手の気持ちまで感じられるようになり満足しています」
　病気で3歳から聴力を失った谷口忠さん（東京都在住・61歳）がそう評価するのは、テレビ電話を使った「代理電話サービス」だ。聴覚障害者の代わりにオペレーターが健聴者に電話をかけるもので、テレビ電話を介した手話や筆談のメッセージを手話のわからない健聴者に通訳して普通の音声電話で伝え、逆に健聴者の伝言を手話で返して両者間のコミュニケーションを補助する。即時的で円滑な意思伝達が売りだ。
　谷口さんのメーンの通信手段はファクス。だが、返答があるまでに時間がかかることも多く、金融機関などは「本人確認ができない」と使えないところも多い。やむを得ず隣人に電話を頼むこともあったが、プライバシーが気がかり。同サービスを契約してからは、「プライバシーの心配もなく、滞っていた手続きも全部解決した」と喜ぶ。
　サービスを提供するのはプラスヴォイス社（仙台市、http://www.plusvoice.jp/）。IT技術や通信技術を駆使し、聴覚障害者にコミュニケーションの可能性を広げようと1998年に創業。代理電話サービスは、県や総務省関連団体などの認定を受け、数年の研究・準備期間を経て、今夏から本格的に提供を開始した。
　こうした聴覚障害者向けの電話サービスは、欧米ではタイプライター付き電話による文字メッセージをオペレーターが中継する「電話リレーサービス」として普及している。
　一口に聴覚障害者といっても、手話を使わない聾者もいれば、聞こえないが話はできる老人性難聴者など、各自が普段使うコミュニケーション手段は多様だ。そのため、代理電話サービスではテレビ電話のほか、携帯メール、パソコンでのチャットからファクスまでを豊富にそろえ、サービスの利便性を高めている。

　サービスは1回315円から、1カ月5250円の使い放題まで、全5コースを用意している。2005年10月時点での登録会員数は約100人。宮城県から沖縄県まで約20都府県に広がるが、採算ベースにはまだ遠く、行政の支援や企業の協力が欠かせないと明かす。
　最大の課題は「ニーズの掘り起こし」。聴覚障害者は電話を利用した経験がない人も多く、その即時的なやりとりの便利さを知らない。サービスを利用して初めて、「電話を使うとこんなに早くコトが済むなんて知らなかった」と喜ぶ人が多いという。 　たとえば、同社社員でオペレーターの一人、丹野美香さんは両親が聾者のため、自宅に電話が入ったのは10歳ごろ。「出前」というサービスがあることも知らず、初めて利用したときは便利さに驚いたという。「出前はお店に出向いて注文し、家で待つものと思っていました」。
　三浦宏之社長は、「電話のない生活に慣れてしまっている聾者に、電話が便利な機器であり、生活に必要だと思ってもらえるようニーズを掘り起こし、根付かせることが最優先」と、講演会やPR活動に全国を飛び回る毎日だ。
　三浦社長の前職は司会業。ある日、担当した結婚式の新郎が聴覚障害者だった。式には手話通訳がついたものの、「プロの話術」をもってしても、言葉を伝えられない「人」がいることを実感し、「聴覚障害者も自由な情報のやりとりができないか」と考え始めたのが起業のきっかけだという。
　「手話通訳が離れていても、テレビ電話のおかげで『そばにいる感覚』を提供できる。もっと多くの聴覚障害者に心を届け、笑顔になってもらえるようにサービスを広めていきたいです」